紙の新聞には（今更）興味はないが。

『新聞社崩壊』（畑尾一知／新潮新書、2018）

☆☆☆★★

10年で読者が4分の1に減り、売上はマイナス6,000億円。新聞業界の地盤沈下が止まらない―。
限界を迎えつつあるビジネスモデルを、元朝日新聞販売局の部長が徹底分析。独自データを駆使した全国43紙の経営評価からは、生き残る新聞社と消えてゆく新聞社の姿がはっきりと見えてくる。
「なぜ新聞代は高いままなのか」「押し紙というタブーとリスク」「スクープで部数は伸びない」「デジタル化がもたらす功罪」等、記者が知らない新聞販売の窮状と未来をレポート。（以上、出版社の内容紹介より抜粋）

著者は、1955年生まれ。東京大学文学部卒業後、朝日新聞社入社。2015年に退社するまで主に東京本社販売局に勤務。東大を卒業して朝日新聞に入りながら、記者ではなく販売局勤務だったという珍しい？経歴の方です。

そういう著者ならではの視点から、新聞社の経営が（一部の勝ち組を除いて）ジリ貧、経営破綻が近い状態にあること、高コスト体質等の経営合理化に取り組まず、デジタル化の波に押され、今のままでは本当に危ないと警鐘を鳴らす。

著者の提言は、値下げ、夕刊廃止、紙面のコンパクト化、顧客の集中管理、流通の合理化、人件費の抑制、販売店の多角経営化と、如何にも販売の現場を知る人の内容で、プラス、再生ファンドのような「白馬の騎士」が現れて抜本的な対策を講じることを期待しておられます。

何度も私自身が書いているように、自分で新聞を取らなくなって久しいので、今更「どうでもいい」話題でもありました。が、著者が言うように、紙のレガシーなメディアにも取り柄がある。デジタルのプラットフォーム上の「ニュース」では、真実性が担保されず、読者は興味のある記事しか読まず（＝結果、世の中のことを幅広く（半強制的に）知らされない）、昨今の騒動のようにフェイクニュースに踊らされ、健全な世論形成が阻害される傾向を生み出してしまう。
確かに、その点ではそのとおりだと思いました。私も、いつも見ているサイト等では、自分がクリックした（≒興味のある）内容にフォーカスして、以降、表示されるようになるので、その他の情報に疎くなってしまう。

が、果たして著者が言うように、そこまでして紙の新聞が必要だろうか。まだ疑問が氷解した訳ではありません。